本記事では、アメリカで開発された、採用に特化したAIの特徴と、それがAIが採用業界をどのように影響をもたらすのかについて解説します。

PeopleGPTとは？

アメリカのスタートアップ企業Juicebox社がリリースした採用支援サービスです。企業理念としては、高額な人材紹介量をゼロにしたいというもので、手頃な月額課金型のスカウトサービスを提供しています。

料金設定はこんな感じです。

PeopleGPTの概要

サービスの特徴は、企業が求める人材を、求職サービスから抽出し、スカウトメールを送るというものです。

また、求める人材の抽出の精度は、AIが学習する事で上昇します。

これまでの採用活動

これまでの採用活動は、マイナビや、ビズリーチのように、企業と求職者がそれぞれ情報を提示し、ニーズが合致すればマッチングするというものでした。そしてその企業と求職者をつなげるのは人力で採用戦略を立てて、求める人材が来る様な採用活動を行っていました。

PeopleGPTの採用活動

PeopleGPTが登場すると、より効率的に企業の求める人材へのアプローチが可能になります。

つまり、人力で行っていた企業と求職者をつなげる採用活動は、ほぼ不要になります。今後は、求職者でも企業に合わせた、エントリーシートの作成や面接練習を行い、AIに依存した採用活動になるでしょう。

PeopleGPTが日本にもたらす影響

①HR市場の縮小

主にHR企業の役割は、企業が求める人材と、求職者をつなげる事でその活動がPeopleGPTで自動化できる様になるので、サービスが浸透すれば、HR企業の存在価値が小さくなる可能性があります。

しかし、日本のPeopleGPT利用率はほぼなく、そのサービスを紹介する日本の記事も少ないので、日本に定着するまでには時差が2年ほどかかるのではないかと推測しています。

②優秀な人材の流出

企業と求職者のマッチングがこれまで以上に容易になるため、優秀な人材の転職リスクが発生してしまいます。

自社の人材DB (社員の基本情報や人事評価、スキルなどの人材データを集約し、可視化したもの。 )はクローズドにした方がいいでしょう。

③採用に苦戦する企業も出てくる。

現在企業は日本は、売り手市場なので、企業の応募数の方が余っています。結果、求職者にエントリーのメールが大量にきて、企業側には、返信すら来ないという現象も起きそうです。メールを送った後、面接に来るようフォローすることが必要でしょう。

今後の対策

①PeopleGPTに一度でも触れて採用AI の勉強をする。

この対策が一番いいと思います。理由としては、人事や採用エージェントの採用活動が効率化される可能性があるためです。

採用は、実際に雇い3年ほど育ててから採用して良かったのかがわかるので、AI で選定ができるのか、まだ答えは出来ていません。

しかし、その思い込みで何も行動しない企業と、実際に試して出来ること、出来ない事が分かった上で選択する企業では大きな差が開くでしょう。

月15,000円の投資から、良い人材が集まる仕組みを作れるかもしれないので、私も、そのような未来なった時に依頼が来るよう、日々採用AIを検証しております。

②採用のデータを多く所有している企業は採用AIを開発する。

PeopleGPTはというサービスは、オープンAIで、API も公開しています。ですので、AIでのマッチングや、文章生成、質問の解答などができます。

ビズリーチやリクルートなど、企業と求職者両方の情報を持っている企業は、PeopleGPTの仕組みが日本版でも出来るかもしれません。

また、企業と求職者片方の情報しかない企業でも、たとえば、ある企業に合わせた志望動機を自動で生成するサービスを作るなど、採用AIを開発する側に回ることも可能です。

まとめ

PeopleGPTとは、最先端の採用マッチングAIであり、今後の採用活動に大きく影響を及ぼす可能性があります。PeopleGPT、AI事業は、現在急速に進化を遂げている為、AIを使いこなす人と従来のやり方で進める人の間には相当な格差が開きます。

今後の対策として、PeopleGPTに一度でも触れて採用AI の勉強をしてみてはいかがでしょうか？

ジェイ・ライン株式会社はこのように、最新のAI技術も活用しながら、採用サイト制作を行なっています。支援実績は、10,000社以上、採用サイト制作1,000社以上。

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